育休に入ったとたん、「あれ？生活費が足りない･･！」と焦った経験、ありませんか？
私も1人目のときは「育児休業給付金があるし大丈夫」と思っていました。
でも、実際は
- 税金の支払い
- ベビー費が増える
- ボーナスが出ない
などの理由で、みるみる貯金が減っていきました。
そのため、2回目の育休では同じ失敗をしないよう、家計を見直して対策をしました。
2度の経験から、育休中の家計は【我慢の節約】よりも【整える見直し】で大きく変わると実感しました。
つばめ育休中の生活費に不安がある方はぜひ最後まで読んでみてください。
育休中に生活費が足りなくなる3つの理由
収入が減る
育児休業給付金の支給を受けられ、元々の収入と比べ67%（はじめの6ヶ月間）や50%（それ以降）の支給があります。
手取りが67～50％まで減ってしまうと思っていましたが、
育休中は社会保険料が引かれないため、想定していたより貰えたという印象でした。
つばめちなみにつばめは、育休前の手取りが27万円前後で育児休業給付金は20万円ほどいただいていました。
2025年4月からは出生後休業支援給付金制度が新設され、育児休業給付金とあわせて、最大28日間は80%が給付（社会保険料の免除により手取り10割相当となる）が給付されることになりました。
父親は出生後8週間以内、母親は産後休業後8週間以内に、それぞれが通算14日以上の育児休業を取得することが支給条件になります。
しかし、いくら給付金をいただいていても、収入減には変わりありません。
支出が増える（ベビー用品・光熱費・食費）
夫婦共働きの時とは違い、育休中は収入が減るのに何かと支出はかさむ傾向があります。
- ミルクやおむつの定期購入
- 在宅時間増加による光熱費UP
- すぐサイズアウトするベビー服代など･･
育休中は「時間がある＝家で過ごす時間が増える」ため、固定費以外にも変動費が増える傾向があります。
つばめ育児頑張ってるから、ご褒美のケーキ！疲れたから今日は外食・デリバリー！なども増えがちなんですよねー。
そのため、家計の把握・見直しをしなければ赤字家計になる可能性が高いのです。
想定外の出費（住民税）
育休中でも前年所得に応じた住民税が引かれます。
つばめ実際14万円の住民税の納付書が届いた時には驚きました！
普段は給与から天引きされているので、あまり気に留めない部分ですよね。
育休前には、予想外の支出に対応できるように、ある程度のお金の準備が必要だと感じました。
育休中に赤字を防ぐための家計見直し術（3STEP）
「育休中は赤字でも仕方ない」と思っていませんか？
育休中だからこそ取り組める3つのステップで、赤字家計を改善していきましょう。
- 現在の収入と支出を把握する
- 支出（固定費・変動費）を見直す
- 貯金計画を立てる
順に解説していきます。
①現在の収入と支出を把握する
まず家計の現状を把握していなければ、
- どこを節約できるのか？
- 毎月の目標貯金額はいくらにするのか？
など、その後の家計改善に繋げることができません。
まずは1か月の収支を洗い出してみましょう。
- 収入：給与、児童手当、育休手当など
- 支出：家賃、光熱費、通信費、保険料、食費、日用品費など
②支出（固定費・変動費）を見直す
育休中は外食を減らすなどの変動費よりも、固定費を先に削る方が効果が大きいです。
固定費
- 家賃
- 通信費
- 保険料
- サブスク
つばめ実際に保険を見直しましたが、就職時に親に勧められて入った養老保険を解約し、収入保障保険に切り替えただけで13,000円/月の節約が出来ました！
節約だけではなく、今の家族構成に合った安心感のある保険内容になった点も大満足しています。
固定費は一度見直せば、節約効果が“自動で積み上がる”のがポイントです。
時間のある育休中が見直しのチャンスです。
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日用品の節約術
おむつやミルク、洗剤など、育休中は「買い忘れ防止＋コスパ」を両立するのがポイント。
Amazon定期便・楽天お買い物マラソンなど、ポイント還元率が高いタイミングでまとめ買いしましょう。
また、ふるさと納税の活用もオススメです。
赤ちゃんを抱えながら重たい日用品の買い物は大変ですよね。
つばめ安くて、家まで届けてくれるネット通販本当に便利ですよ！
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③貯金計画を立てる
収支の把握と見直しができたら、最後に「いくら貯めるか」の計画を立てましょう。
育休中の貯金計画で大切なのは、「完璧を目指さないこと」と「先取りの仕組みを作ること」の2点です。
「先取り貯金」で自動的に貯まる仕組みを作る
「余ったら貯金しよう」と思っていると、育休中の限られた収入ではなかなかお金が残りません。
少額でも良いので、手当が入った時点で別の口座に移す「先取り貯金」を徹底しましょう。
今はつみたてNISAなどを活用して、自動で積み立てる設定にしておくのが一番楽で確実です。
つばめ自動積み立て設定にすることで、忙しい共働き夫婦でも勝手に貯まる仕組みが作れますよ。
教育費のゴールを明確にする
「なんとなく不安」の正体は、ゴールが見えないことです。
「大学入学までに500万」など、具体的な目標を立てることで、今の赤字をどう補填すべきか、対策が見えてきます。
つばめもし自分で計画を立てるのが不安なら、STEP2で紹介したFP相談で「ライフプラン表」を作ってもらうのが近道です。
将来の収支がグラフで見えるので、安心感が全く違いますよ。
給付金・支援制度をフル活用して家計を支える
育休中に使える給付金や支援制度は、意外とたくさんあります。
代表的なものを押さえておくだけでも、家計の負担はぐっと軽くなります。
- 育児休業給付金：雇用保険に加入している人が対象。育休開始から180日までは給与の約67%、それ以降は50%が支給。
- 出産育児一時金：子ども1人につき50万円（令和5年度以降の額）が健康保険から支給。
- 児童手当：0歳〜中学生までが対象。月1万円〜1万5,000円が支給。
- 医療費助成（自治体）：子どもの通院・入院費を一部または全額補助。自治体によって内容が異なる。
- 保育料の軽減・無償化制度：3歳〜5歳は原則無償。0〜2歳でも所得に応じて減額される場合がある。
こうした制度は、自動で支給されるものもあれば申請が必要なものもあります。
「うちは対象かな？」と思ったら、市区町村の公式サイトで早めに確認しておくと安心です。
まとめ：育休中は“我慢”ではなく“家計の見直し”で乗り切る
育休中の生活費が足りないのは、珍しいことではありません。
収入が減る時期だからこそ、固定費・変動費・支援制度を整理することが大切になります。
無理な節約ではなく、“仕組みで赤字を防ぐ”ことを意識すれば、心にもゆとりを持って育児に向き合えます。
特に固定費は、一度見直すだけで節約効果が持続するメリットがあります。
つばめ子供も生まれて本格的に家計を見直して貯金をしたい！そんな方は、ぜひ一度家計のプロの無料相談を受けてみてください。
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